先進事例から人的資本経営のあるべき姿を学ぶ
ビズリーチ
2024.03.29
2020年9月に経済産業省が「人材版伊藤レポート」を公表して以降、日本でも人的資本経営のトレンドが加速。
2023年3月期決算から約4000社の大手企業を対象に人的資本の情報開示が義務化されるなど、国をあげての取り組みが進んでいる。
並行して、DX時代に即した新たなポジションが続々と誕生している。
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データサイエンティストなどは最たる例だが、あまりのスピード感に対応できない企業も多い。
これを受け、経営層とビジョンを共有しながら戦略人事を司るCHRO(最高人事責任者)を設置する企業が増えてきた。
CHROは刻々と変わる社会情勢や市場の状況を踏まえ、人事改革や最適な人材配置を実行する。
間違いのない意思決定には、全社を横断した人材に関するあらゆるデータが求められる。
自社で仕組みが統一されていれば問題はないが、組織のサイロ化が激しい日本企業では横串を刺したデータがなかなか揃っていない課題がある。
人材管理・運用に長けた外部のツールを採用して体制を構築する工夫も必要だ。
そうした中、ダイレクトリクルーティングサービスで知られるビズリーチが、“社内版ビズリーチ”を紹介した。データ×AIを起点に社内・社外のデータを可視化し、社内の異動と登用を戦略的に行える機能だ。2024年1月31日、同社は東京・品川で「HR WAVE 〜データで融けあう、人財戦略と経営戦略〜」と題したイベントを開催。社内版ビズリーチの詳細に加え、各業界大手企業のCHROによる先進的な取り組みを紹介した。人的資本経営のヒントが満載だったイベントの様子を掘り下げていく。
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