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早くも電気自動車の限界が露呈


わざと出遅れたトヨタが再び世界を席巻する日

斎藤満

2024315

先月「テスラの苦戦が示唆するEVの課題」と書きましたが、その後もEV(電気自動車)の限界を示唆する事象が続きました。

 

このままではEVがガソリン車にとって代わることは難しいかもしれません。EV化の動きに乗り遅れた日本の自動車業界には光が差しそうです。


テスラのEVよりトヨタのHV

EVの限界を示唆する動きがまた1つ登場しました。

最近の米国市場では、トヨタのHV車の販売が、テスラのEV販売台数を上回りました。

テスラよりもプリウスに人気が集まっています。

欧米が日本車・ドイツ車を叩くために始めたEV戦略が、足元から崩れつつあります。

少なくとも顧客はテスラのEVよりも、日本のHV(ハイブリッド車)を選好していることになります。

ここまでの実体験を通じて、EVの様々な問題が露呈してきたためとみられます。具体的な問題を少し提示してみましょう。

 

天候に弱い

まず露呈したのが、天候に弱いこと。

特に、極寒の地で充電がスムーズにできない事例が報告されていて、命にかかわるリスクが意識されました。

極寒でガソリンが凍り付くことはありませんが、電気がまさかの充電トラブルを生じました。

極寒の中で電気のないところに取り残されれば、命にかかわります。

もともと広大な大地を持ち、砂漠や猛暑・極寒の地など自然環境の厳しいところを走行する可能性が高い米国では、車の安全性と信頼性が強く求められます。これに応えてきたのが日本車の高い信頼度です。

今回、EVの充電に際して、極寒の地ではスムーズに充電できないことがわかり、大きな不安を投げかけたことになります。

 

走行距離の限界と充電問題

電動カートでゴルフ場やリゾート地を走るならともかく、広大な土地を持つ米国や中国、ロシアなどでは、長距離走行の需要が高く、走行距離の短いEVでは不向きです。

車に乗るたびに充電のことを考えなければならない煩わしさが大きな制約になる、との声が多く聞かれます。

テスラのモデル3で走行実験を行った結果、430km走ったところでバッテリー残量が10%となったと言います。

それ以下になると警告機能などの不全が起きる可能性があり、バッテリーがゼロまでは走れません。

米国では、ニューヨークからボストンとワシントンに30分ごとに飛行機のシャトル便が飛んでいますが、空港までのアクセスや空港での手荷物検査、セキュリティチェックのわずらわしさから、車で移動する人も少なくありません。

その距離は400kmから500kmで、テスラ車でぎりぎり行けるかどうかの距離です。

それ以上になると、EVでは充電が必要になります。

 

電動カートにしては高価

次に価格の問題があります。

レクサスやベンツに1,000万円以上かけるのはわからなくもありませんが、街中を走る電動カートに800万、1,000万をかけることには少なからず抵抗があります。

自動運転機能や利便性を提案しても、基本は空間移動機能です。輸送機械がコンピューター化して電気機械になっても、電動カートに変わりはありません。

 

コスト無視の中国低価格戦略

それを見透かしたかのように、中国・インドが低価格帯のEVを大量に作り出しました。

しかも、中国では国策として、つまり雇用機会を確保するためにコスト無視、需給無視の大量生産を進めるために、すでに国内でもEVが余り出しました。国内で売れ残ったEVは輸出市場に出てきます

欧米に比べると格安の中国産EVが欧米にも入ると、テスラなど競合EVメーカーは価格面で不利となり、価格の引き下げ、採算の悪化を余儀なくされます。

EVの世界でも、早くも価格競争が始まった感があります。

EVは電気製品の性格を持ちますが、輸送機械と異なり、電気機械・家電は価格競争から値下げの歴史を持つ業界です。

 

EV以外のCO2抑制車に関心

欧米のEV戦略は、ガソリン車で優位性を持つ日本車とドイツ車を叩くためのアイデアではありましたが、建前上は温暖化防止策の一環で、ガソリン燃焼によるCO2排出を抑制することが表向きの理由となっています。

しかし、その目的に対してEVは電力生産の際のCO2排出の問題とともに、EVのコスト・パフォーマンスの悪さ、欧米よりも中国インドを利するだけ、という点から、早くも行き詰まり感が見られます。

建前を通すのであれば、EVと同様に、追加的なCO2排出を抑えられる形の自動車であればよいわけで、それがEVよりも信頼度が高ければ、これを容認しないわけにもいきません。

EV化の動きの中では当初HV車もガソリン車ゆえに認められなかったのですが、今日の市場評価がHVに傾いている分、しばらくはHV車の供給で日本メーカーは商売を続けられそうです。

その間に日本メーカーがEVに変わる新エネルギー利用のエンジン車を開発する可能性があります。

 

日本メーカーにチャンス

EVで出遅れた日本メーカーに、むしろチャンスがやってきました。

このままEVが自動車市場を席巻することはなく、新エネルギー利用の内燃機関自動車に期待が寄せられています。

1つは化石燃料に変わる新しい燃料を利用したエンジン車で、欧州がこれを認めました。

そしてもう1つが水素エンジン車です。すでにトヨタ自動車は新燃料対応のエンジン開発を進めています。

大気中に排出されたCO2を回収してエネルギーとして再利用する新型燃料の開発が進んでいます。

まだコストが高いのですが、量産できればコストダウンできます。

この新燃料で動くエンジンも必要で、トヨタが開発しています。

もう1つの水素ガス噴射型自動車の開発も進んでいます。水素ガスの生産も三菱化工がタイで進めています。

日本の強みである内燃機関を利用した車で、かつ走行エネルギーを電気転換してハイブリッド型の水素エンジン車とすることも可能です。

これらの開発では日本が進んでいて、EVに変わる温暖化対応型新エネルギー車が、日本の強みになる可能性があります。

 ) 一部記事抜粋         


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