おがわの音♪　第1532版の配信

ペーパークリップの生産を最優先する超人工知能（ＡＩ）が、全地球をクリップの製造施設に作り替えてしまう。スウェーデン出身の哲学者ニック・ボストロムがＳＦのような思考実験を通してＡＩのリスクを論じたのは２００３年だった。

２０年後の今年、生成ＡＩブームが起きた。ＣｈａｔＧＰＴ（チャットＧＰＴ）に代表される文章や画像を生み出す技術を、論壇誌も取り上げた。

ＡＩ研究の松尾豊は開発側の視点で果敢に発信。暮らしや仕事を一変させる技術であり、日本の政府や企業も自前のＡＩ開発に乗り出すべきだと訴えた（文芸春秋６月号）。

認知科学者で「言語の本質」の共著者、今井むつみは「子どもの言語習得」の観点から、人間とＡＩの生み出す言葉の違いを論じ、注目を集めた。

仕事を奪われないか。学習データの知的財産権をどう整理するか。国内では新技術が引き起こす摩擦が関心の的だった印象だ。

ＡＩのホームであるはずの欧米からは、ＡＩが人類を脅かすとみなす議論が聞こえてきた。

ボストロムは、ＡＩが生物兵器や超小型兵器の開発を容易にするとみる（Ｖｏｉｃｅ９月号）。 

チャットＧＰＴを提供するオープンＡＩのサム・アルトマンやビル・ゲイツらが署名し、５月に公開された書簡は、ＡＩをパンデミックや核戦争と同列の脅威と位置付けた。

　今年は破局を想起させる議論を目にすることが多かった。

ロシアのウクライナ侵攻や安倍晋三元首相の銃撃事件で「暴力」を意識させられた昨年から、時計の針が進み、「終末」へと近づいたかのようだ。

　国連のグテーレス事務総長は「地球沸騰化」と述べ、観測史上最も暑い年になりそうだ。

脱炭素をはじめとする気候変動の緩和策だけでなく、暑さや気象災害への適応策も急務だと指摘された。

　関東大震災１００年の節目でもあった。

歴史学者の北原糸子は、災害によるダメージの修復でも復旧でもない「復興」という言葉が、関東大震災後に定着したと論じた（都市問題９月号）。

１２月にはウクライナのゼレンスキー大統領がＳＮＳで「復興というユニークな経験を持つ日本」と述べた。

日本であったサッカーの慈善試合に感謝する投稿での言及だった。

どの復興を指すかは明らかでなく、天災と戦争は異なる。それでも「復興」という言葉でくくられる経験は、今起きている破局からの立ち直りを考える手がかりになるのかもしれない。

　大惨事を意味する「ナクバ」というアラビア語が聞かれるようになったのは１０月、イスラム組織ハマスがイスラエルに越境攻撃を仕掛けて以後だ。国際協力機構（ＪＩＣＡ）元パレスチナ事務所長の阿部俊哉によればナクバとは、１９４８年のイスラエル建国時に、７０万ものパレスチナ難民が発生したことを指す。

今回のイスラエルによる報復は第２のナクバと呼ばれているという（公研１１月号）。

　市民の犠牲をいとわない過剰な「防衛」に走るイスラエルの原点の一つとして、ナチスドイツによるユダヤ人の大虐殺「ホロコースト」は参照された。　日本では先立つ７月、ナチスの実像を説く「検証　ナチスは『良いこと』もしたのか？」（小野寺拓也・田野大輔著）が刊行された。

ドイツで反ユダヤ主義が高まった背景には、第１次世界大戦で敗れる中での、「ユダヤ人が前線勤務から逃げている」といったうわさの流布があるという。本書は、現代日本で流布するナチスの「良いこと」を打ち消しながら、史実との向き合い方を教えてくれる。

　　　　　＊

　過去の経験から未来の破局を防げるか。

３月に８８歳で死去した大江健三郎は月刊「世界」を足場に発信を続けた論壇人でもあった。

同誌で大江の社会的発言を振り返ったメディア文化史の山本昭宏によれば、大江は広島の原爆被害と福島の原発事故を「カタストロフィー」という言葉で結ぶ一方、将来起こりうる破局の萌芽（ほうが）を現代の諸問題の中に見いだしていたという。　破局は先延ばしできるかのように思い込ませるシステムを批判した大江。

個人を抑圧する国家を批判することを通して獲得し続けるものが、大江にとっての「民主主義」だったと山本は論じる（世界８月号）。

　日本の民主主義は機能しているか。

年末にかけて、自民党の派閥による組織的な裏金づくりが明らかになった。破局を止めるどころか、自壊しそうだ。

　今年のベストセラー「安倍晋三　回顧録」は歴代最長政権の検証に資する貴重な証言が収められているが、裏金への言及はない。☞ 求められるのは、いま説明責任を果たすこと。

それはＡＩにはできぬ、生身の人間ならではの営みに違いない。回顧は、都合のいいことしか、振り返らない。

　出典: 朝日新聞デジタル　2023/12/27