「プロンプトエンジニアリング」の基礎知識

2023.04.05 

by 中島聡

 今やメディアで話題に上らない日がないほどの注目を集める、ChatGPTをはじめとする生成型AI。しかしながら、まだまだ使いこなせていない人が大半というのが実状でもあります。そのような中、メルマガ『週刊 Life is beautiful』内でAIを操る「プロンプト・エンジニアリング」のテクニックを紹介。

中島さんが、文章生成にフォーカスした極めて実践的なプロンプト作りをレクチャー。

例文として、「JOLEDが民事再生法を申請　負債337億円で今年最大　ソニー、パナソニックの有機ELパネル統合会社」という記事を要約すると、以下のようになります。

（株）JOLEDは3月27日に東京地裁に民事再生法の適用を申請し、監督命令を受けた。

負債総額は約337億円で、有機ELディスプレイの開発や量産化体制を目的にソニーやパナソニックなどの出資を受けて設立された。2021年3月期の売上高は 

59億円であったが、2022年3月期は売上高が減収に転じ239億円の赤字を計上し、債務超過へ転落したため、民事再生による再建を選択した。

とすると

JOLEDは、国策プロジェクトである「印刷方式の有機ELディスプレイの開発や量産化体制の構築」を目的として設立された企業です。公的投資ファンドやソニー、パナソニックなどの各社からの出資を受け、2018年6月には能美工場を取得して量産化を急いでいました。しかし、量産化の遅れや研究開発コストの高騰などで多額の赤字を計上し、2021年3月期では売上高が減収となり、債務超過へと転落していたため、3月27日に東京地裁に民事再生法の適用を申請しました。

 JOLEDを巡る「国策プロジェクト」については、賛成派としては「有機ELディスプレイ開発の重要性」「技術革新の推進」「産業振興」など、多くのメリットがあると言えます。一方、反対派としては「研究開発コストの高騰による赤字計上」「量産化の遅れ」「債務超過への転落」といった懸念点が挙げられ、賛否両論が分かれています。 

という出力が得られました。

上の記事をTextとして与えると、下のような出力が得られます

登場人物: 鈴木学弁護士, 片山英二弁護士

登場する会社名: 株式会社JOLED, ソニーグループ株式会社, パナソニックホールディングス株式会社, 株式会社INCJ, 株式会社ジャパンディスプレイ

 トピック: 民事再生法の適用, 有機ELディスプレイの開発・量産化体制の構築, 基本合意書締結, スポンサー支援, DIPファイナンス 

 金額: 約337億円, 売上高59億800万円, 売上高56億5500万円, 赤字239億2600万円, 利益剰余金合計マイナス1197億8700万円

と入力すると、以下のような出力が得られます。

助さん「おう、国策プロジェクトだな。『JOLED』って会社が、民事再生法を申請したんだね。」

角さん「そうだな。出資者も多くて、『ソニー』と『パナソニック』までがいるんだから、かなり大きなプロジェクトだね。」

助さん「うん、でも、量産化の遅れなんかで、多額の赤字が継続しているみたいだよね。」

角さん「ああ、その辺りは『INCJ』主導の支援を受けているみたいだから、なんとかなるかな。」

助さん「まあ、なんとかなるだろうな。新しい技術を開発して、日本経済を活性化したいわけでしょ。」 

角さん「そうだな。期待していよう。」

とプロンプトを与えると、 

助さん：ああ、そうだよな。そういう投資が続くと、日本の経済が破綻しちゃうぞ。 

角さん：有機ELディスプレイなんて儲からないんだから、国策プロジェクトでもなんでもないんだよな。 

助さん：ジャパンディスプレイから能美工場を取得したり、INCJの追加出資を受けたりしているけど、量産化の遅れや研究開発コストが重すぎて、結局赤字が継続しちゃってるんだな。 

角さん：正直、どんな資金繰りがあっても、こんな投資をしておいて損したと思うよ。国策プロジェクトは、もっと慎重になって欲しいね。

と続けてくれます。

と変更すると、出力は以下のように変化します。

助さん：INCJは、官民出資の投資ファンドで、政府が投資を行っているんだ。 

角さん：なるほど、政府が関わってるから、受け取った資金をきちんと使えなかったら、大変なことになるな。 

角さん：そうそう、記事に書いてあるように、INCJの主導による支援を受けていたってことかな？ 

助さん：ああ、INCJが当社株式を取得するなど、様々な支援を受けているみたいだね。 

角さん：JOLEDが民事再生法を適用したことで、いろいろな問題が生じる可能性があるな。どうしようかな。