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最近各所で話題を集めるChatGPT。今後、これが進化していくことで生活やビジネスにどのような変化を巻き起こすのだろうか。AI研究の第一人者である松尾 豊氏が“ChatGPTという現象”を分析した。

2023年03月13日 更新

[田渕聖人，ITmedia]

　OpenAIが提供する対話型AI（人工知能）のWebサービス「ChatGPT」が大きな話題を集めている。多くのユーザーがSNSなどでユースケースを公開していることから、その盛り上がりがうかがえるだろう。

先日、同サービスのAPIが提供されたこともあり、今後企業の間でChatGPTのビジネス利用が拡大するものとみられる。

　日本ディープラーニング協会（JDLA）は2023年3月9日、「JDLA緊急企画！『生成AIの衝撃』～ChatGPTで世界はどう変わるのか？～」と題したオンラインセミナーを開催した。

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 今後は全職業の80％がAIの影響を受けるとの研究結果、ChatGPTで影響を受ける仕事は賃金が高い傾向あり

2023年03月22日 

「ChatGPT」のような、大規模言語モデルを用いたチャットAIが活用されることによる影響が、労働者の80％に及ぶ可能性が研究により明らかになりました。また、傾向として賃金が高く、プログラミングスキルやライティングスキルを求められる仕事への影響が大きいとみられています。

ChatGPTの開発を行っているOpenAIとペンシルバニア大学の研究者は、AIが仕事の自動化にどれだけ影響を与えるかを調べて、結果を論文公開サイト・arXivに投稿しました。

調査では、アメリカの主要職業データベース・O*NETを使用して1016の職業をリスト化し、職業ごとに測定するタスクを決定。ルーブリックを使用して、GPTへの直接アクセスないしGPTを利用した二次的なシステムへのアクセスによって特定タスクを行うのに必要な時間が、人間が行うよりも少なくとも50％短縮可能かどうかを判断しました。

この内容によると、アメリカの労働者のうち80％は、抱えるタスクの10％に影響を受け、その中でも19％の人はタスクの50％に影響を受ける可能性があるとのこと。影響を受ける可能性が高い職業としては、数学者、税務申告書作成者、作家、ウェブデザイナー、会計士、ジャーナリスト、法務秘書、通訳・翻訳が挙げられています。

その一方で、影響を受ける可能性が低い職業はグラフィックデザイナー、検索マーケティングアナリスト、財務マネージャーなどだとのこと。

業界別に見た場合、影響を受けやすいのはデータ処理サービス、情報サービス、出版、保険サービスで、影響が小さいのは食品製造、木製品製造、農業支援活動。傾向として、賃金が高い仕事、プログラミングやライティングスキルが必要な仕事は影響を受けやすいと考えられています。

前述のように、この調査では「測定対象にしたタスクを短縮可能かどうか」で判断が行われているため、そもそもタスクを完全に分解可能なのか、うまくタスクを運ぶために必要な特定のカテゴリのスキルまたはタスクを体系的に省略しているかどうかはわからないとの注記があります。

チャットAIはそれっぽいウソをつくことがあるため、人間によって内容をチェックする必要があるという点も考慮されておらず、タスクを短縮可能であっても完全に自動化可能であるとは限らないという点も指摘されています。 

研究者は「大規模言語モデルは時間の経過とともに一貫して能力を向上させてきました。今日では、新たな能力の開発を中止したとしても、大規模言語モデルの成長する経済効果は持続し増加すると予想されます」と述べています。

　☞ ChatGPT 何年までの情報？

現時点でChatGPTは2021年までの情報しか公開されていないため、2022年以降の最新情報は質問をしても「訓練時のデータである2021年までの情報しか知りません」と拒否されます。