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高額すぎる無人探査機の水中調査

もともと水中調査は、ダイバーが実際に潜って行うか、遠隔操作型無人探査機（ROV）や自律型無人潜水機（AUV）と呼ばれる大型で高価な無人探査機で行われてきた。

しかし、ダイバーは高齢化などから人材確保が難しく、安全上の制約が多い。潜れる深さや時間にも制限がある。
一方、大型の無人探査機は本体が高額なのに加え、運用する大型船や管理する人材が必要で、1回の調査に数百万円から数千万円の費用がかかることも少なくない。
こうした不自由が多い水中調査に、利便性向上と価格破壊をもたらしているのが水中ドローンだ。

水中ドローンの明確な定義はないが、人力で運べる大きさ・重さで、遠隔操作が可能な水中探査機を指すことが多い。
2017年、中国企業のPower Visionがコンシューマー向けの水中ドローン「Power Ray」を投入。

その後、Chasing-Innovation Technology（潜行科技）の「GLADIUS」など、中国勢を中心に製品ラインナップが充実してきた。
空のドローンと同様、まずはコンシューマー向け水中ドローンが発展。それらを業務用の水中調査に使用する動きが出ている。

コンシューマー向け水中ドローンは20万円程度と、ROVなどに比べれば本体価格は圧倒的に安く、操縦も容易。本格的な水中調査は難しいにしても、事前調査や簡易的な点検ならば十分に対応できる。
実際、GLADIUSは日本において海上保安庁で船底の点検や、養殖用のいけすの点検に導入された。

GLADIUSの国内代理店スペースワンは、ダムの点検や配管内部の点検に売り込みをかけているほか、洞窟内の調査の実験も行うなど、用途拡大に余念がない。

こうした安価で手軽な手段が登場したことで、これまでなかった水中ドローンの需要が掘り起こされてきている。
だが、コンシューマー向け水中ドローンでは安定性や潜れる深さ、動きの制約が大きく、本格的な商業利用のハードルはまだまだ高い。
現在、コンシューマー向け水中ドローンが潜れるのは水深数十メートル以内で、横の動きにも対応していないモデルが大半。

本格的な水中調査ニーズに対応するためには、より深く潜れる水中ドローンが必要だ。

もともと水中ロボットの業界では、小型の探査機で深く潜るのは難しいとされてきた。操作のためのケーブルが長くなると軽い機体では流されてしまうからだ。