内製開発に必要なのは、エンジニアではなく“Engineer”

2021年12月06日  更新

稲葉徹（情報戦略テクノロジー） 山川大志（情報戦略テクノロジー）

ユーザー企業だけでは賄えない部分をベンダーが支援する「共創型内製」が増えてきている。

その際のパートナー探しには、アウトソース時とは異なるポイントがあるという。

　システム開発の必要性が生じたときに、社内の技術者のみで完結させることを「内製」といい、ビジネスが変化するスピードが速くなっている昨今、外部ベンダーへのアウトソースから内製化に舵（かじ）を切る企業が増えています。しかしエンジニア不足の折、完全な内製が実現できる企業は数えるほど。外部ベンダーと「共創」で内製を進める企業が大半でしょう。

 　そして、そういった企業の多くが、現状、大手ベンダーを内製パートナーとして選んでいると思います。ですが、大手ベンダーの傘下に「内製支援に対応できるエンジニアはほぼいない」ということはご存じでしょうか。 

日本のデジタル化を妨げている3つの要因

* 海外の“Engineer”と、日本の「エンジニア」

　まず、「日本のエンジニアの多くは、海外の“Engineer”とは別物である」というお話をさせてください。　海外の定義では、日本のIT技術者（SE、PG）の多くは、“Engineer” ではなく “Technician” という存在です。 

        参考リンク    技術者教育認定制度が目指すもの （電子情報通信学会）

海外で定義する “Engineer” は、「高度な知識を持ち、ビジネスサイドと対等にコミュニケーションを取りながら知識を応用し、デジタルビジネスを創っていく人」のこと。

ビジネスサイドと共に、どうすれば最善のシステムが作れるか考え、ときに提案し、ときにいさめ、場合によっては反論も辞さない「ものいう技術者」です。 

 　対する “Technician” は、「“Engineer” の指示を受けてシステムを作る人」です。

開発だけ担当する技術ベースの人で、途中でシステムが失敗すると分かっていても指示通りに動く従順な存在です。

 　ビジネスサイドと技術者サイドがコミュニケーションを取り合って作っていくことが大前提である内製は、“Engineer” と一緒にやっていかなければ、うまくいきません。

 　過去に多くのシステム開発が失敗してきた要因も、根本は技術知見がないエンドユーザーのプロダクトオーナー（PO）と“Technician”の間に “Engineer” がいないことが要因でした （COCOA の場合は、“PO”と“Engineer”の間に大手SIerがいて分断されてしまったことが失敗要因だったようですが）。

システム要件が最初からカッチリ決まっている場合は、開発だけ技術担当者に依頼すればいいので、プロダクトオーナー（PO）と “Technician”だけでうまくいくこともあります。

しかし、システム要件が決まりきっていない、開発しながら決めていく場合は、POと“Technician”の間に “Engineer” が必要です。 

　基幹システムのような、要件通りに開発していくシステムに適しているのは “Technician” 。

ビジネス変化に対応しながら開発していく、完成後も永続的に改善し続けていく内製スタイルに適しているのは “Engineer” です。