おがわの音♪ 第460版
池上彰氏｢僕はこうやって本を読んできた｣
｢君たちはどう生きるか｣に学ぶこと
あなたのお子さんは本を読みますか？
「まったく読まない」と嘆いている親御さんも多いのではないでしょうか。
では、なぜ読む必要があるのか、その理由をきちんと説明できているでしょうか。親が説明できれば、状況はきっと違ってくるはずです。
テレビ・講演・執筆活動などを通して活躍するジャーナリストの池上彰さんは、小学生時代から今に至るまで、膨大な数の本を読んできたと言います。
『別冊NHK100分de名著 読書の学校_君たちはどう生きるか』で「よい本との出合いは人生の宝物」と説いた池上さんに、「読書の有用性」について語っていただきます。
なぜ、戦争はなくならないの?人間にとって、本当に大切なことって何だろう?豊かさとは、友だちとは、歴史とは、真の英雄とは─。 第二次世界大戦前の1937年、名作『君たちはどう生きるか』で児童文学者・吉野源三郎が投げかけた永遠のテーマ。
おがわの音♪ 第459版
大胆提言！日本企業は今の半分に減るべきだ
アトキンソン氏｢日本人は人口減を舐めてる｣
日本でもようやく、「生産性」の大切さが認識され始めてきた。
「生産性の向上」についてさまざまな議論が展開されているが、『新・観光立国論』(山本七平賞)で日本の観光政策に多大な影響を与えたデービッド・アトキンソン氏は、その多くが根本的に間違っているという。 34年間の集大成として「日本経済改革の本丸=生産性」に切り込んだ新刊『新・生産性立国論』を上梓したアトキンソン氏に、真の生産性革命に必要な改革を解説してもらう。 皆さんもご存じのとおり、日本ではすでに人口が減り始めています。
人口が減る以上、GDPを維持するためには生産性を高めるしかありません。
「GDP＝人口×1人あたりの生産性」だからです。
それにはさまざまな改革が求められます。 今回はその1つ、日本の企業数を大胆に減らすという改革について、考えたいと思います。
おがわの音♪ 第458版
トヨタが国内販売を「地域ごとの営業体制」に変える理由
トヨタ自動車は今年1月から国内営業体制を従来の販売チャネルごとの「タテ割り組織」から地域ごとの「ヨコ割り組織」に転換した。
トヨタが国内販売を地域営業推進に移行したことは、トヨタ国内販売史上で歴史的な転換点ということであり、その動きが注目 れている。
トヨタの国内販売を統括する国内販売事業本部は、この地域営業への転換にともない組織を大幅に変更し、新たにモビリティサービス企画部、デジタル基盤開発部を新設した他、国内企画部やバリューチェーン事業部を再編した。
トヨタにとって国内販売は、全国の複数チャネル販売網の強さに支えられてきた歴史がある。
現行のトヨタ店、トヨペット店、カローラ店、ネッツ店のトヨタブランド4チャネルにレクサス店を加えた5チャネル体制が国内販売トップの座を維持してきた原動力なのである。トヨタ自動車としても、国内営業部門はこのチャネル販売網を支援・管理するタテ割り組織を、旧トヨタ自販以来継続してきた。
このチャネル営業部体制から地域営業部体制への変更は、まさしく大きなチャレンジ。
その背景にはグローバル化戦略が進む中で日本国内市場の縮小化と地域格差の広がりなどがあり、自動車販売におけるビジネスモデルの転換や多角化への挑戦ということになる。トヨタとしては、販売店のチャネル再編までは踏み込まないとしているが、レクサス国内営業部はこれまでの国内販売事業本部からレクサス・インターナショナル・カンパニーに移管しており、今後、トヨタブランド4チャネル販売網は地域を重視した改革に踏み込んでいくことになる。
おがわの音♪ 第457版
日本電産永守氏｢初の社長交代｣を決めた事情
「創業以来の大波が来ている」。
モーター大手、日本電産の永守重信会長兼社長は今年1月、興奮した様子でそう語っていた。
自動車業界は電動化にまい進し、ロボット市場は広がっている。
家電にも日本電産のモーターが数多く採用されるようになってきた。同社の稼ぎどころが急激に増えてきたのだ。
そんな大波を前に意気込む中、永守氏は社長の座を譲ることを決めた。
2月15日、後任には車載事業を率いる吉本浩之副社長が就くことが発表された。6月の株主総会を経て正式に就任する予定だ。永守氏はCEO（最高経営責任者）の職は継続し、吉本氏はCOO（最高執行責任者）に就く。
創業から45年、日本電産は新たなステージに進む。
1973年に永守氏など4人の手で立ち上げた日本電産は、HDD（ハードディスクドライブ）用モーターなどで急成長してきた。
数多くのM&Aも手掛け、2014年度には売上高で1兆円の大台を突破し、2017年度は1兆4500億円を見込む。
おがわの音♪ 第456版
ディープラーニングが変える組込みAI活用の最前線
～車載システム開発の事例をもとに @ INTEX OSAKA ’18 /02/21セミナー
ディープラーニングは著しいスピードで進化を遂げているが、それによって製品開発はどう変化していくのか？
どうすればこの大きな変化を味方につけ、成長できるのか？
自動車および組込みシステム分野での最新動向を紹介しつつ、組込みAI活用を踏まえてその答えを探る。
*今後の市場の規模
ゲーム ： 1,000億ドル
AI ： 1兆ドル
自動運転 ： 10兆ドル
AI ×IoT 活用による成長が著しい中、コマツは「AIコンストラクション」、NVIDIA は、AIカー(自動運転)向けに「NVIDIA DRIVE」を世界に発信し、今 急成長を遂げようとしている。
8マイルの幹線道路 (信号機付きの23か所の交差点などを備えたコース)でのビデオを通して、自動運転の走行制御システム(NVIDIA AV)の説明や今年のCESで発表したデモビデオによるAR(仮想のクルマの中に仮想のヒト(ロボット)が乗車して、走行中の車内の様子をグラフィック処理したビデオ画像)説明～これは自動車メーカーのTier1向けの開発用として上梓されたもので、クルマを走行している時の「見え方」～どのように自動運転中に見えるのか? を示したモノ。
GPU処理能力の格段の進化により、” スーパーコンピューター”のグラフィック処理が秀逸で、殆ど実写映像と見間違えるほどの画像処理技術を見ることができた。
この映像情報をベースに、走行中の画像を「エッジ処理」でデータを軽くすることで、遠隔制御可能なグラフィック処理をすることができる時代に突入したことを実感できるものであった。機能安全を推進するうえで、この技術は不可欠であり、事故を未然に防ぐためにも「リアルタイム処理」が必要となる。
現在、320社以上のパートナーが「NVIDIA DRIVE」上で機能安全を高める開発を進めている。
2018年には、500社超のパートナーに膨らむであろうと目論んでいるとのことである。
おがわの音♪ 第455版
三菱製紙、嫌がる王子に資本提携を応諾させた粘り腰の大金星
過去18年間、自ら墓穴を掘り続けて経営が迷走した三菱製紙の鈴木邦夫社長が、まさかの高評価を得ている。
2月6日、国内製紙最大手の王子ホールディングスは、実質的に経営再建中の三菱製紙に33％出資して持ち分法適用会社にする方針を発表した。
王子ＨＤは約100億円もの大金を投じて三菱製紙の筆頭株主になるも、議決権は3分の1未満に抑え、三菱ブランドは維持される。
原材料の共同調達や、国内外の生産拠点の統廃合までを視野に入れた協働を進めていく。
おがわの音♪ 第454版
｢スマートホーム｣には危険が潜んでいる
家をIoT機器だらけにすると何が起きるか
アマゾンの「アマゾン・エコー」や米グーグルの「グーグルホーム」。
ここ数年、こうしたAIスピーカーやホームセキュリティ、ヘルスケアなど消費者向けなど、IoT（モノのインターネット）製品が続々登場、家庭の中に入り込み始めている。その分野は多岐にわたり、しかもユニークな製品が多い。
最初の頃はスマートフォンから電灯のオン・オフを制御する程度だったが、最近はカーテンの開閉を設定できる目覚ましカーテンや、防犯カメラに冷蔵庫、換気扇、空気清浄器、光量を調節できるスマートミラ―など、さまざまな製品が登場している。
こうした一つひとつの製品はいまだガジェットの域を出ないとはいえ、遠くない未来には、インターネットで機器が連携された「スマートホーム」が実現する日もくる。 その際に落とし穴はないのだろうか。
おがわの音♪ 第453版
実験が始まった「あらゆる情報とつながるクルマ」の正体
2020年代を視野に入れた重点研究開発テーマは自動運転、電動化、コネクティビティだといわれている。
コネクティビティとは、いわゆる“つながるクルマ” だ。
外部と高速データ通信できる機能を備え、必要な情報にアクセスしてクルマ単独ではできないことを実現させるという意味である。 この分野の技術革新は目覚ましく、欧米ではV2Ｘ（ビークル・トゥ・エブリシング）と呼ばれる“あらゆる情報やネットワークとクルマをつなぐ”ための実証実験がすでに始まっている。このＶ2Ｘについて、日産が国内での実証実験を開始する計画を発表した。
ドイツの大手サプライヤー、コンチネンタル、通信機器メーカーのエリクソン、沖電気工業、クアルコムそれとＮＴＴドコモというチームで実験を行う。
中心となるプロジェクトはセルラーＶ2Ｘという5ＧHz帯電波を用いた移動体通信の通信距離と信頼性の検証、そして携帯電話で使われているＬＴＥ技術をさらに進めたＬＴＥアドバンストネットワークとセルラーＶ2Ｘの相互補完効果の確認である。
Ｖ2Ｘの進歩が何に貢献するかといえば、まずクルマの安全な運行である。
車載ミリ波レーダー、カメラ、レーザースキャナー（ＬＩＤＥＲ＝ライダー）などのセンサーは、自車両の周囲を監視する目的には有効だ。
ところが、遠く離れた進行方向先の状況の把握や、自車両が走行している道路の全体交通の中でどういう状況にいるのかといった情報分析に関しては力が及ばない。将来的に高度な自動運転を達成するには、外部の情報にアクセスし、それを自車のセンサー情報と重ねながら車速と進行方向を随時修正する必要がある。
Ｖ2Ｘはその分野で役に立つ。
おがわの音♪ 第452版
政策が変わると国も変わる。日本がスウェーデンを見習うべき理由
ヨーロッパ諸国で当たり前となっている「リカレント教育」。
就労と並行して新しいことを学んでいくというこのスタイルは移民たちからも絶大な支持を得ています。
個人のみならず国そのものを変えていく画期的なスウェーデンの若者政策を、スウェーデンの若者政策を専門とする研究者のたっぺいさんが、わかりやすく レポートしています。
おがわの音♪ 第451版
財政赤字解消を放棄したトランプ政権の意図
ついに瓶の中から｢魔人｣が飛び出した
その発言は、ドナルド・トランプ政権の2019会計年度予算教書を擁護する中で、マルバニー行政管理予算局（OMB）局長から飛び出した。 「私はもう、ミック・マルバニー下院議員ではない」――。
トランプ政権で予算編成を指揮するマルバニー局長によるこの発言は、過激に小さな政府の実現を主張し、かつて米国で旋風を巻き起こした ティーパーティ（茶会）運動の死亡宣告と言える。
おがわの音♪ 第450版
日銀は｢出口戦略｣をコッソリと始めている～ 木内登英･前日銀審議委員が分析
米国FRB（連邦準備制度理事会）は利上げ局面に入り、欧州中央銀行も金融緩和の縮小へ向かっている。
一方、日銀の黒田東彦総裁は、現状は「2％の物価安定目標にはほど遠い」として、まだ金融緩和の出口を検討する段階にはないと強調する。
しかし、実は出口戦略は、すでにコッソリ始められているという。
どういうことか、『金融政策の全論点』で大規模金融緩和の副作用を論じ、黒田日銀の政策に厳しい評価を下した木内登英･前日銀審議委員が分析する。
おがわの音♪ 第449版
大和ハウスと積水ハウス｢異例人事｣のワケ ～ いずれも非｢住宅事業たたきあげ｣社長が就任
住宅業界のツートップ、大和ハウス工業と積水ハウスのそれぞれで新しい経営体制が動き出している。
特徴は、2人の新社長が創業以来の本業である戸建て住宅の営業畑出身ではないことだ。これは両社ではかつてない異色の人事といえる。
また、新体制の発足は両社にとって大きな世代交代であるほか、住宅業界全体にとっても大きな影響がありそうだ。
新体制にはどのような意図があるのだろうか。
おがわの音♪ 第448版
本質を問う力のない人間はやがて存在価値を失う
ものごとの本質を問い、その本質的価値を最大限に引き出すために、何をすべきかを考え、それにふさわしい手段を提供することが、 ビジネスの「あるべき姿」。
決められたことをやるだけの仕事はやがてAI に置き換えられる。 人間に残された砦は「本質を問う」ことだ。
本質を問い、テーマを決めて、プロセスはAIに任せる。その結果を再び問い、テーマを改めて設定し、再びAI にプロセスを委ねる。そんなサイクルがやがては当たり前になるだろう。
スマホが登場した10年前にいまのような時代を想像できなかったように、いまから10年後を想像することは難しい。
だからこそ、本質を問い続けると言った人間にしか守れない砦を守れる力を大切にするしかない。
おがわの音♪ 第447版
製造業IoT、最初の1歩 => 図解思考の観点から 『おがわの音♪』を配信 !
IoTで成果を得るためには、サイバーフィジカルシステム（CPS）によるサイクルが必要だとされています。
CPSとは、サイバー空間とフィジカル空間が緊密に連携しながら価値を生みだすシステムのことです。
IoTでいえば、フィジカル空間からセンサーなどで取得したデータをネットワークでサイバー空間に蓄積して分析する。
その後、分析結果をもう1度フィジカル空間にフィードバックして得られた知見などを活用するという仕組みです。
このCPSを「Why」「How」「What」で考えてみると、「現実世界にフィードバックして得られた知見を活用する」ということがまさに、IoTを行う理由「Why」であり、目的となるべきなのです。
しかし現在は、どうやってデータを収集して蓄積し、分析するのかという「How」の領域の議論に終始しているように見えます。
実際に製造業の方々などと話していると「そうはいっても」という声もよく聞こえてきます。
なぜなら、製造業におけるIoTやCPSにおいては、まだまだ収益性が明確に見えている「正解例」のようなものが少なく
「この目的でやります！」といっても、費用対効果の面から進めることが難しい場合も数多く存在するからです。
ただ、明らかに成果が出る状況まで待っていては競争力の面で劣ることになります。
またIoTの世界で成果を出すためには「データを取得する」というフェーズが発生するために「いざやるぞ」となった場合も、成果を得るまでにタイムラグが生じます。
こうした状況を踏まえて、個人的に提言したいのは「今データがあるところから始めてはどうか」ということです。
「What」としてのデータがある部分ということですね。
今データが存在しているところからスモールスタートし、そのデータを基に「Why」を考え出して、まず取り組みを開始してみます。
その後、うまくいけば新たな取り組みに広げていくという流れです。
製造業IoTの動きにはさまざまなフェーズが存在し、いずれは「How」で困ることもあるかもしれません。
しかし、現在多くの製造業がつまずいているのは「Why」と「What」といういずれもフィジカル領域にあります。
まずは「今あるもの」から始めてみて、IoT活用の勘所をつかみ、次のステップに進むのが日本の多くの製造業にはあっているのではないかと感じています。
おがわの音♪ 第446版
中国大手の「海航集団」が債務危機。バブル崩壊が日本に酷似してきた
このまま日本のバブル崩壊の「再来」となるのでしょうか。
以前より黄色信号が灯っていることが指摘されていた中国経済ですが、すでにバブルは2015年に崩壊。
そしてソフト・ランディング中という現在の中国経済の動きは、そのまま日本のバブル経済崩壊の動きに重なって見えると語るのは、 国際経済にも精通する高城剛さん。
高城さんは「私見たっぷりに」と前置きした上で、近く中国経済に訪れるという「歴史的な日」について大胆に予言しています。
おがわの音♪ 第445版
AIは開いた世界で力を失う、弱点を補う人間の存在
実際のAI（Artifical Intelligence）の研究が始まったのは1956年に開催されたダートマス会議からといわれている。
それから第1次ブーム（1950年～1960年）が始まり、現在まで約60年の歴史がある。
AIには「強いAI」と「弱いAI」がある。
「強いAI」は単独で人間と同等のAIを目指すもので、どちらかというと科学的思考性が強い。
多くの研究者は強いAIを目指すが、うまく研究が進まないため、特定の分野で人間のタスクを支援する知的システムである「弱いAI」へと移るケースが多い。ただ、一部にはまだ汎用人工知能（AGI）への注目も残されている。
シンギュラリティ（技術的特異点）など、2045年には人間を凌駕（りょうが）するAIが出現するという予測もある。
山田氏はAIについて「研究として目指しているのは、人間並みの知的な処理をコンピュータ上に実現することだ。
コンピュータ上ということはプログラミングに書くことであり、プログラムに書けるということは、どういう手続き、処理を行っているかということが、人間が言語のかたちで記述できるかどうかということだ」とかみ砕いて表現する。
おがわの音♪ 第444版
テスラが明かした｢モデル3｣生産地獄の実態 ～ロケットのようにうまく軌道に乗らない
世界最大の輸送能力を持つ大型ロケットが現地時間の2月6日、米フロリダ州のケネディ宇宙センターから発射された。
成功させたのは、イーロン･マスク氏が設立した宇宙輸送関連会社スペースXだ。
ロケットの先端にはマスク氏がやはりCEOを務めるテスラのEV（電気自動車）「ロードスター」が乗せられ、火星の軌道に投入された。
現在は同車に搭載されたカメラがとらえた宇宙の様子がネットに配信され、大きな話題になっている。
一方、なかなか軌道に乗らないのは、マスク氏の本業、EV生産だ。
おがわの音♪ 第443版
今、理解しておくべき技術革新を的確に解説
――書評『大予測 次に来るキーテクノロジー2018—2019』
本書は『大予測』という書名で、少し損をしていると思う。
このタイトルは、年末年始にほとんどの経済誌が組む特集を連想させ、想定読者に既読感や先入観を持たせてしまうからだ。
しかし、本書の中身はそれら雑誌の特集よりも、はるかに優れている。
今日、技術革新のスピードが速くなっている。新技術活用の成否が、企業の競争優位を大きく左右する。
したがって、ビジネスパーソンは、技術革新の動向をきちんと理解しておく必要がある。
そのニーズに的確に答える書籍として、本稿で推薦する次第である。
本書は、ＡＩ(人工知能)、自動運転、音声操作、チャットボット、ＶＲ・ＡＲ・ＭＲ、バイオメトリックス認証、センシング、ブロックチェーンの技術動向を各1章で解説している。
おがわの音♪ 第442版
おがわの音♪ 第441版
イノベーションに求められる人材像
IoTやAIなどのデジタル技術をビジネスの最前線で活用して事業を革新したり、新規ビジネスを創出することに期待が高まっており、経営者やIT部門長はこうした取組みを発案したり、推進したりする人材を求めている。
本稿では、企業におけるイノベーション創出に求められる人材像について考える。